大手町・丸の内・有楽町地区を起点に

サステナブルなアクションを

大有丸×SDGsACT5 ロゴ

2022年コア期間 : 5月9日~11月30日

ACT5 メンバー ポイントアプリ

ACT5 イベントカレンダー

ACT1 サステナブルフード
ACT2 環境
ACT3 WELL-BEING
ACT4 ダイバーシティ&インクルージョン
ACT5 コミュニケーション

ABOUTセクション見出し画像

大丸有SDGs ACT5について

大手町・丸の内・有楽町地区(以下、大丸有だいまるゆうエリア)を起点にSDGs達成に向けた活動を推進する「大丸有SDGs ACT5」。取組3年目となる今年は、5月9日(月)から11月30日(水)の約7ヶ月間をコア期間として、「サステナブルフード」「環境」「WELL-BEING」「ダイバーシティ&インクルージョン」「コミュニケーション」の5つのテーマで多様なアクションを展開します。2030年のSDGs目標達成に向けて、企業や団体の枠を超え、街ぐるみでSDGsにチャレンジします。

大丸有×SDGsACT5 四角ロゴイメージ

ACT&アクションセクション見出し画像

SDGsの17つの目標から、「大丸有SDGs ACT5」として取り組むテーマ(ACT)を5つ設定しました。
2022年は「サステナブルフード」「環境」「WELL-BEING」「ダイバーシティ&インクルージョン」「コミュニケーション」の5つのACTを取り上げ、ACTごとに多様なアクションを展開していきます。

サステナブル・フードのアイコン画像

ACT1

サステナブルフード

大丸有エリアでは、カフェ、レストラン、社員食堂など、日々さまざまな飲食サービスが提供されています。

こうしてたくさんの”食の消費者”と、”食の使い手”が集うエリアだからこそ、持続可能性に配慮した食文化の普及や、フードロス対策に取り組むことが重要だと考えました。2022年は都市と地方との連携を一歩進めながら、持続可能な食に出会えるサステナブルな街づくりを目指します。

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気候変動と廃棄物のアイコン画像

ACT2

環境

約4,300事業所が集積し、約28万人が働く大丸有エリアでは日々たくさんのエネルギーや資源が消費されています。街として、また個々人として、環境負荷をいかに低減していくかは重要な課題です。

2022年は気候変動、サーキュラーエコノミー、森林・生物多様性をトピックとして取り上げ、持続可能な都市のあり方、ライフスタイルについての検討と情報発信を行います。

地方とも連携し、多様なサーキュレーションの仕組みづくりに挑戦します。

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WELL-BEINGのアイコン画像

ACT3

WELL-BEING

コロナ禍や様々な社会課題が渦巻く中、個々人の生活や働き方などが大きく変化しています。

ACT3では新たな働き方を考え、実践する機会を創出すると共に、社会課題の解決に関わることで個人・社会双方のWELL-BEINGを高めることを目指し、様々なアクションに参加できる仕組みづくりにも挑戦します。

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ダイバーシティのアイコン画像

ACT4

ダイバーシティ&インクルージョン

大丸有エリアを訪れるすべての人々にとってやさしいまちを目指すべく、多様な価値観に目を向けながら様々な視点からこのまちを見直していきます。

ACT4では、企業・当事者・個人に関わらず、誰もが楽しみながらダイバーシティ&インクルージョン(D&I)を推進する場と機会を提供します。

活動を通じ、一人でも多くの方が多様性を認め合い、心にバリアを感じることなく豊かに過ごせるまちづくりに挑戦していきます。

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コミュニケーションのアイコン画像

ACT5

コミュニケーション

コミュニケーションはSDGsのすべてのテーマに関わる重要な視点です。

SDGsを知り、理解し、行動するためのきっかけとして、2022年も環境問題、貧困、ダイバーシティに関わる問題など多様な社会問題を扱う映画を上映する「大丸有SDGs映画祭」を開催予定です。

このほかにもアートや食など、多様なアプローチでSDGsに触れる機会を創出し、SDGsをよく知らない人にも気軽に楽しんで参加していただけるような豊かなSDGs体験をお届けします。

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連携企業セクション見出し画像

大丸有SDGsACT5実行委員会

協力パートナーセクション見出し画像

協力パートナー(順不同、五十音順)

実行委員長からのメッセージ

大丸有SDGs ACT5 実行委員長 中島 篤(三菱地所株式会社 代表執行役執行役専務)

大丸有SDGs ACT5 実行委員長 中島 篤
(三菱地所株式会社 代表執行役執行役専務)

2020年5月より大丸有を起点に様々なアクションに挑戦してきた「大丸有SDGs ACT5」。社会課題の解決やSDGsの達成に繋がる多くの取り組みを通じ、企業・個人の枠を越えた幅広いパートナーシップが生まれてきました。2022年も、争乱や感染症等、分断が進むことが懸念される時代だからこそ、人・地域の繋がりや共感をより一層大切にし、行動が変わる連鎖が生まれる仕組みを様々なアクションの中で創造して参ります。

アドバイザーからのメッセージ

ACT5 実施アドバイザー 村木 美貴(千葉大学大学院 工学研究院 教授(博士(工学)))

ACT5 実施アドバイザー 村木 美貴
(千葉大学大学院 工学研究院 教授)

ACT5では様々なプロジェクトを行い、個人、企業の行動を超えたサスティナビリティへの取り組みを街全体で行ってきています。今後、これらのプロジェクトのさらなる深度化と多角化を図り、地域全体の価値向上につながるための取り組みを積極的に進めていきます。各プロジェクトがどれほど効果をもたらしたか、この街に足りないものは何か、SDGsに沿った目標を今一度確認し、評価・検証していきます。また、ACT5とエリアマネジメント、スマートシティ、エネルギービジョンといった別のプログラムとの連携を図り、大丸有地域が日本、そして世界をリードするサスティナブルなビジネスゾーンになるように取り組んでいきたいと思います。

実行委員会セクション見出し画像

実行委員会

実行委員長

中島 篤
三菱地所株式会社 代表執行役執行役専務

副委員長

梅田 泰弘
農林中央金庫 常務執行役員
平田 喜裕
株式会社日本経済新聞社 専務取締役

委員(順不同)

村木 美貴
千葉大学大学院 工学研究院 教授
爲井 清文
農林中央金庫 食農法人営業本部 営業第二部長
酒井 耕一
株式会社日経BP 日経ESG 発行人
菊川 嘉彦
丸の内熱供給株式会社 専務執行役員
本間 潤
大手町・丸の内・有楽町地区まちづくり協議会 都市機能部会長
堀 健一
株式会社三菱総合研究所 全社連携事業推進本部 都市・モビリティ分野担当本部長
竹内 和也
大丸有環境共生型まちづくり推進協会 専務理事
服部 謙一
三菱地所株式会社 エリアマネジメント企画部長
大谷 典之
大丸有エリアマネジメント協会 事務局長
歌川 貴
株式会社東京国際フォーラム 取締役(事業推進担当)

監事

榑林康治
三菱地所株式会社 サステナビリティ推進部長
事務局メンバーセクション見出し画像

事務局メンバー

三菱地所・エリアマネジメント企画部 / 井上 成

大丸有SDGs ACT5実行委員会

運営委員長

井上 成

三菱地所・サステナビリティ推進部 / 見立坂 大輔

大丸有SDGs ACT5実行委員会

事務局長

見立坂 大輔

農林中央金庫・営業第二部 / 原 陽佑

大丸有SDGs ACT5実行委員会

事務局次長

原 陽佑

大丸有エリアマネジメント協会・(リガーレ) / 大林 悟郎

大丸有SDGs ACT5実行委員会

事務局次長

大林 悟郎

 / 谷川 拓

三菱地所

エリアマネジメント企画部

谷川 拓

 / 加納 北都

三菱地所

エリアマネジメント企画部

加納 北都

三菱地所

サステナビリティ推進部

佐川 素子

三菱地所・サステナビリティ推進部 / 天野 友貴

三菱地所

サステナビリティ推進部

天野 友貴

三菱地所・サステナビリティ推進部 / 高橋 未紀

三菱地所

サステナビリティ推進部

高橋 未紀

農林中央金庫・営業第二部 / 飯川 茂

農林中央金庫

営業第二部

飯川 茂

農林中央金庫・営業第二部 / 高島 竜馬

農林中央金庫

営業第二部

高島 竜馬

廣川哲夫

農林中央金庫

営業第二部

廣川 哲夫

藤田 大輝

農林中央金庫

営業第二部

藤田 大輝

日本経済新聞社・メディアビジネスイベント・企画ユニット / 菊原 周平

日本経済新聞社

メディアビジネス

菊原 周平

木村 多香子

日本経済新聞社

メディアビジネス

木村 多香子

日経BP・日経ESG経営フォーラム事業部 / 村田 友和

日経BP

日経ESG経営フォーラム事業部

村田 友和

早川 玲理

三菱総合研究所

地域DX事業部

早川 玲理

岡田 雅美

三菱総合研究所

地域DX事業部

岡田 雅美

佐藤 麻紀子

東京国際フォーラム

事業推進部

佐藤 麻紀子

松本 政八郎

東京国際フォーラム

事業推進部

松本 政八郎

エコッツェリア協会 / 田口 真司

エコッツェリア協会

田口 真司

エコッツェリア協会 / 松井 宏宇

エコッツェリア協会

松井 宏宇

SDGsセクション見出し画像

SDGs(Sustainable Development Goals)とは?

sdgsポスター画像

持続可能な開発目標(SDGs)とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり、日本としても積極的に取り組んでいます。(外務省公式HPより)